統合失調症は働かない方がいい？おすすめの仕事や仕事する上でのポイントも紹介。

統合失調症のある方の中には「どんな仕事が向いているか分からない」「そもそも働いていいのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。

結論として、統合失調症の症状の経過によっては、働かないで休養に専念した方が良い場合もあります。

しかし、以下のポイントを押さえた仕事であれば、負担を抑えながら働くことができます。

厚生労働省の令和5年の調査によると、雇用されている障がい者数は約64万人で、前年度と比較すると4.6%UPと増加傾向にあります。

また統合失調症の患者においては約30-40％が就労関わっているため、決して働くのが難しいとは限りません。

本記事では病気や障がいのある方の支援を行ってきたアビリティーズジャスコが、統合失調症に向いている仕事について解説します。

社会復帰へ一歩踏み出したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

統合失調症とは？仕事にどう影響するのか

統合失調症は脳内の神経伝達物質に異常が現れ、脳や心の状態がまとまらなくなる病気です。

統合失調症の症状は大きく分けて、以下の3つに分類されます。

症状	詳細
陽性症状	・妄想 ・幻覚 ・思考障がい ・自我障 がい
陰性症状	・意欲低下 ・感情の平板化 ・思考力の低下 ・無関心 ・引きこもり
認知機能障がい	・記憶力の低下 ・注意力や集中力の低下 ・判断力の低下

統合失調症の症状はは日常生活を送るうえで、大きな障がいになるため、周囲のサポートが重要です。

特に陰性症状は目立ちにくいため、周囲の人々が気づきにくいことがあり、患者自身が悩みやすい部分でもあります。

症状の経過と仕事への影響

統合失調症の症状には波があり、以下に分けられます。

統合失調症の経過	詳細
前兆期	体調や精神状態に違和感を感じ始める時期
急性期	幻覚や妄想など陽性症状が発生する時期
消耗期	陽性症状が顕著に現れる時期
回復期	症状が徐々に治まる時期認知機能障がいが現れる場合もある

統合失調症であっても仕事を続けることは可能ですが、適切なタイミングで休養を取ることが重要です。

特に以下の時期には陽性症状・陰性症状が強く現れやすいため、仕事の継続が困難になる場合があります。

一方、回復期に入ると、消耗期で失った気力や意欲が徐々に回復し始め、段階的に社会復帰を目指せます。

ただし、無理をすると再発のリスクが高まるため、本人の「できること・できないこと」を正しく理解し、環境を調整することが大切です。

統合失調症の方が抱えやすい仕事の悩み

統合失調症の方が抱えやすい仕事の悩みは、以下の通りです。

症状の波や体調の変化に大きく左右されるため、無理のない働き方や職場の理解が重要となります。

疲労感を感じやすくなる

統合失調症のある方は、一般的に健常な人よりも体力を消耗しやすく、日常生活の中でも疲労感を感じやすい傾向があります。

単なる身体の疲れだけではなく、脳や神経への負担が大きくなっていることが主な要因です。

結果として、仕事のパフォーマンスに影響が出たり、欠勤や遅刻が増えたりすることもあります。

本人の意思や努力だけではどうにもならないことも多いため、「怠けている」と誤解されないよう、周囲の理解と適切な配慮が不可欠です。

幻聴や幻覚によって集中・注意力が低下する

統合失調症のある方は幻聴・幻覚のような認知機能障がいが伴う場合があり、集中・注意力が低下する可能性があります。

複数のタスクを同時に処理することが困難となり、効率的な手順で作業を進められず、パフォーマンスが低下しやすくなります。

特性を踏まえ、「できないことがあること」を前提に受け入れたうえで、以下のようなサポートや工夫を取り入れながら働くことが大切です。

こうした工夫を取り入れることで、無理なく自分のペースで働き続けることができ、安定した就労に繋がります。

陰性症状で意欲が低下する

統合失調症のある方は陰性症状の影響によって、意欲が低下しやすくなります。

自発的に動けなくなることから、自己評価の低下に陥りやすく、仕事を続けるモチベーションが低下する可能性もあります。

周囲の理解とサポートがあれば、自分のペースに合わせて仕事を続けられますが、意欲が湧くまでの間は、無理せず治療に専念するという選択も大切です。

認知機能障害で作業効率が下がる

統合失調症がある方は認知機能障害によって、判断力や記憶力が損なわれて作業効率が落ちることがあります。

症状が出る前は問題なく行えていた業務も、普段より時間がかかってしまったりミスが増えてしまうということが、統合失調症の方が抱えやすい悩みの一つです。

あくまでも統合失調症による症状なのですが、診断を受けていないと自分を責めてしまったり働く上で大きいストレスに繋がりかねません。

そのため少しでも違和感を感じたら病院で診断を受けることが大切です。

統合失調症の方が仕事をするうえでのポイント

統合失調症の方が仕事をするうえでのポイントは、以下の通りです。

向いている仕事を把握するのも大切ですが、適切な配慮が受けられる環境かを見極めることも重要です。

自分の症状や体調に合った職場を選ぶ

統合失調症の症状は多岐にわたるため、症状に合わせて適切な職場環境を選ぶことが重要です。

症状が仕事に与える影響を最小限に抑えるためには以下の点を考慮し、負担の少ない環境かを見極めましょう。

統合失調症のある方はコミュニケーションのストレスや、マルチタスクによる認知的負担が仕事に影響を与えることが多い傾向にあります。

まずは一人で落ち着いて取り組める仕事から始め、ストレス要因の少ない環境を選ぶことが、安定した就労への第一歩となります。

勤務時間に柔軟性がある職場を選ぶ

統合失調症のある方が仕事を選ぶ際には、勤務時間に柔軟性がある職場を選ぶことが大切です。

一般的に、長時間労働や不規則な勤務はストレスや疲労が蓄積しやすく、体調を崩す原因となることがあります。

特に幻聴や被害妄想といった症状の再発に繋がる可能性もあるため、無理のない働き方を心がけることが重要です。

仕事復帰する際は短時間勤務や時短勤務からスタートし、体調や生活リズムに合わせて徐々に勤務時間を調整できる職場を選びましょう。

サポート体制・配慮がある職場を見つける

統合失調症のある方が長期的に働ける環境を見つけるには、サポート体制・配慮がある職場を選ぶことが大切です。

統合失調症では思考や感情が混乱し、周囲の状況を正確に理解することが難しくなるため、症状や困りごとを職場の方に理解してもらう必要があります。

そのため、上司や同僚に対して以下のような内容を自己開示し、適切なサポートをお願いすることが大切です。

ただし、実際に職場でどの程度の配慮が得られるかは就業しないと分からない部分もあるため、職場実習を行うこともおすすめです。

例えばアビリティーズジャスコなどの就労移行支援事業所では、就労訓練や職場実習の機会があり、自分に合った仕事・環境か見極められます。

長期的に安定して働ける環境を見つけたい方は、就労移行支援事業所の活用もご検討ください。

再発の前兆を把握する

統合失調症のある方が長期的に働くためには、再発の前兆を把握することが大切です。

特に発病初期の5～10年は再発のリスクが高いとされており、再発によって症状が以前より重くなるケースもあります。

社会復帰を目指す際には早期に受診できるよう、あらかじめ再発の兆候を理解しておくことが大切です。

仕事をしている中で前兆が現れた場合には、無理をせず速やかに通院できるよう職場と相談しておくことが望まれます。

定期的な通院や薬の服用を怠らない

統合失調症の回復には時間がかかることが多く、症状が安定していると感じても継続的な通院と服薬は欠かせません。

症状が落ち着いた「寛解」と呼ばれる状態でも、完治を意味するわけではないので注意が必要です。

寛解後に自己判断で薬の服用を中断した場合、1年以内に60〜70％の人が再発するといわれています。

主治医の指示通りに薬を服用や受診を続けながら、再発の兆候を察知できる環境を整えましょう。

統合失調症に向いているおすすめの仕事とは？

統合失調症に向いている仕事は、以下の通りです。

職種だけで選ぶのではなく、就業環境もあわせて確認することが大切です。

事務職｜ルーティーンワークで働ける

書類整理やデータ入力などの事務職は以下の要因から、統合失調症の方にも適した職種です。

障がい者雇用枠で募集している事務職は未経験でも働きやすく、業務内容が比較的単純で定型的なものが多いため、ストレスも少ないです。

また、マニュアルが完備されていれば、覚えにくい部分も自分のペースで進められ、専門知識がなくても始めやすい点も魅力。

ただし、事務職の場合、職場によっては来客対応があるため、強いストレスを感じる可能性があります。

職場や上司に相談し、来客対応・電話対応の担当を外してもらえるか確認することをおすすめします。

軽作業・製造業｜コミュニケーションの機会が少なめ

軽作業・製造業は覚えやすい定型的な業務が多いため、統合失調症のある方にも働きやすい傾向があります。

軽作業・製造業には、主に以下のような業務が含まれます。

これらの仕事は接客業や営業職のように人との関わりが多かったり、ノルマに追われたりすることが少ないため、精神的な負担を感じにくい傾向があります。

ただし、軽作業や製造業は立ち仕事が中心となるケースが多いため、体力的に疲れやすい点には注意が必要です。

慣れるまでは時短勤務や休憩を取りやすい環境でスタートするなど、無理のない働き方を心がけましょう。

商品管理｜判断力が必要な場面が少ない

商品管理は、統合失調症の方に適した仕事の1つです。

主に商品が陳列されている店舗や倉庫内で、以下の作業を行います。

これらの作業は商品の数や種類を確認するなど、マニュアルに従って手順を踏むことが多く、複雑な判断を求められる場面が少ない傾向があります。

そのため、統合失調症の特性として判断力が低下している方も、安心して取り組むことが可能です。

検品や梱包などの軽作業から始めることで商品などの基本的な知識が深まり、次のステップとして商品管理に移行しやすくなる可能性があります。

就職・職場復帰に向けて知っておきたい制度と支援

統合失調症のある方が社会復帰や就職を目指す際には、以下の支援機関が提供するサポートを活用することもおすすめです。

施設名	目的
就労移行支援事業所	一般企業で就職するための支援
ハローワーク （公共職業安定所）	求職活動支援や雇用促進を行う公的機関
地域障がい者職業センター	地域ごとに障がい者の就労支援を行う専門機関
障がい者就業・生活支援センター	障がい者の就業と生活全般を支援する施設

上記のような施設は職場実習などの専門的な支援が受けられるため、長期的に働ける環境を見つけられる可能性が高まります。

以下ではそれぞれの支援内容について解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は障がいのある方が、一般企業での就職を目指すためのサポートを行う施設です。

必要な知識やスキルを習得できるだけでなく、通所によって生活リズムが整い、社会復帰の第一歩を踏み出せます。

主な支援内容は以下の通りです。

就労移行支援は障がい者総合支援法に基づき、原則24ヶ月（2年）まで利用可能です。

事業所では支援員が常にサポートしてくれるため、体調管理や就職活動の悩みを相談しながら進められます。

アビリティーズジャスコは10年以上の実績を持つ就労移行支援事業所で、利用者の希望に沿った就労をサポートします。

例えば、在宅業務などの就業に関する希望だけでなく、通勤練習や体力の向上など、就職に向けた不安に基づいた支援プログラムも提供しています。

就職活動や生活面に関する細やかな相談ができるため、社会復帰における不安を解消しながら、着実に訓練を進めることが可能です。

以下では実際にアビリティーズジャスコを利用した方の声をご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

ハローワーク（公共職業安定所）

ハローワークは仕事を探している方や、求人を募集する事業者に対して無料で職業紹介や就労支援サービスを提供する国営の機関です。

障がい者専用の窓口が設けられており、障がいに関連する相談や履歴書・面接のアドバイスを受けることが可能です。

障がい者手帳を持っていない方でも医師の診断書があれば、障がい者専用の窓口でのサポートを受けることができます。

ハローワークは全国に500ヶ所以上あり、生活圏内で利便性の高い場所へ無理なく通える点も魅力です。

地域障がい者職業センター

地域障がい者職業センターは障がいのある方に向け、専門的な職業リハビリテーションを提供する機関です。

主に以下のような支援を行っています。

仕事紹介だけでなく、就職に向けて必要な能力を回復・向上させるためのリハビリテーションを受けたい方におすすめです。

障がい者手帳がなくても精神疾患や難病などにより、働くことに支援が必要な方であれば利用できます。

障がい者就業・生活支援センター

障がい者就業・生活支援センターは、雇用・福祉・教育などの関係機関と連携し、障がい者の就労促進と安定を目的とした総合的な支援を行う施設です。

就業面だけでなく、金銭管理や生活面に関する支援も受けられます。

また、決まった日に薬を飲めないなど、健康管理に関するサポートも受けられるため、社会復帰に向けて生活を整えたい方に適した支援を提供しています。

障がい者就労支援センター

障がい者就労支援センターは障がい者の就労機会の拡大を図るため、自治体が設置する支援機関です。

主に就職活動支援に重点を置き、以下のような支援を受けることができます。

障がい者就労支援センターは各自治体が設置しているため、地域に応じたサポートが受けることが可能です。

また、仕事の進め方やトラブルの解決など職場定着支援も行っており、障がい者が地域で自立した生活を送れるよう支援しています。

統合失調症の方向けの支援制度

統合失調症の方が仕事をするうえで活用できる支援制度は以下です。

これらを事前に確認して、これからの就職に役立ててください。

障害者雇用制度

障害者雇用制度とは、会社に対して一定割合以上の障害者の雇用を義務付ける制度です。

統合失調症以外にも障害を持っていても、その特性に合わせた職場環境や必要なサポートを受けられることがあります。

ハンディキャップを隠すことなく一般企業に勤めることが可能なので、積極的に利用しておきたい制度です。

ただし障害者雇用制度を利用して就職するためには、障害者手帳が必要になりますので覚えておきましょう。

就労継続支援

就労継続支援は統合失調症などの障害や重い病気で、一般企業への就労が難しい方に向けた福祉サービスです。

この就労継続支援には「A型」と「B型」があり、それぞれ異なる特徴があります。

特徴	就労継続支援A型	就労継続支援B型
雇用契約	あり	なし
平均月収	約8万円（給与）	約2万円（工賃）
対象者	一般企業での就労が難しいが、雇用契約に従って就労が可能な人。（原則18歳以上65歳未満）	一般企業やA型事業所での就労が困難しい人。（年齢制限なし）
社会保険	加入可能	原則加入不可

それぞれの特徴を理解した上で、自分に当てはまる支援を選びましょう。

特例子会社

企業が障害者雇用を促進するために、特例子会社を設立している場合もあります。

特例子会社は障害者雇用のために設けられているので、統合失調症など障害のある方でも安心して働ける環境が整えられています。

また支援専門スタッフが配置されている場合もあり、日々の困りごとに対応してもらいやすいでしょう。

このような環境で働くことで障害者の方自身の自己実現や長期雇用に繋がります。

障害年金

障害年金とは、病気や怪我などが要因となって生活が制限された場合に受け取れる年金です。

「障害基礎年金」と「障害厚生年金」の2種類あり、加入している保険によって異なります。

また年金を受け取るためには、それまでの年金の納付状況次第で条件が異なります。

所得次第では働きながら受給することもできるので、気になる方は確認しておきましょう。

傷病手当金

傷病手当金とは、健康保険に加入している方が病気や怪我で就労できない場合に受け取れるお金です。

傷病手当金の支給額は標準報酬日額の3分の2で、支給期間は支給開始日から最長で1年6か月です。

ただし障がい厚生年金や障がい手当金を受給している場合は、支給されない可能性があるので注意しましょう。

また支給の可否や調整の内容は、加入している健康保険組合や保険者によって異なる場合があるため、会社の人事・総務担当や健康保険組合に確認してください。

生活保護

生活保護は病気や怪我で働けず、収入もない方に向けた支援制度です。

統合失調症により就労ができず、障がい年金等の制度を利用しても生活が困難な場合に利用できます。

生活保護の支援内容は生活扶助、住宅扶助、医療扶助などがあり、病状に合わせたサポートがなされます。

申請は現在住んでいる市区町村の福祉事務所で行えるので、確認してみてください。

自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、障がいによってかかる医療費の自己負担を軽減する医療制度です。

統合失調症の方はもちろん、うつ病・パニック障がい、知的障がいなどの方も対象になります。

通常の医療負担は3割ですが、自立支援医療制度を利用することで1割に軽減されます。

そのほかにも高額な医療費がかかった際は自己負担の上限が定められたり、精神科デイケア・訪問看護といったサービスも医療費軽減がなされます。

申請は市区町村の窓口で簡単に行えるので、医療負担を軽くするためにも確認するようにしてください。

統合失調症でも仕事選びは自分の症状に合った環境か見極めることが大切

統合失調症の方が仕事を選ぶ際に最も重要なのは、自分の症状に合った職場環境を選び、無理なく働けるペースとサポート体制を確保することです。

自分の症状や体調を理解したうえで適切な職場を選ぶことで、長期的に安定して働くことができる可能性が高まります。

ただし、職場環境は就業する前には分からない場合が多いため、職業実習などのサポートが受けられる就労移行支援事業所の活用が推奨されます。

アビリティーズジャスコは職業実習で就業前に環境を確認できるため、自分にとってストレスがないかを見極められます。

また、終業後も継続して定着支援を行うため、職場で困りごとがあった際にも対応が可能です。

安心して働き続けられる環境を手に入れるためにも、ぜひアビリティーズジャスコの活用をご検討ください。

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